親と自分の老後不安をまとめて解消|ファイナンシャルプランナー柴沼直美

新NISAはやめたほうがいい?そう言われる7つの理由と始めるべき人をFPが解説

この記事でわかること

  • 新NISAは「やめたほうがいい」と言われる理由
  • 新NISAがおすすめな人・おすすめしない人
  • 初心者が失敗しやすいポイント
  • 新NISAを始める前に知っておきたい注意点
  • 失敗しない資産形成の考え方

新NISAはやめたほうがいい?そう言われる7つの理由と始めるべき人をFPが解説

「新NISAはやめたほうがいいと聞いた」「新NISAは危険なの?」「始めると損をするのでは?」と不安に思っている人も多いでしょう。

インターネットやSNSでは「新NISAはやめたほうがいい」という意見を見かけます。しかし、その多くは制度そのものが悪いという意味ではなく、投資のリスクや始め方を十分理解しないまま利用すると失敗する可能性がある、という意味で使われています。

この記事では、新NISAが「やめたほうがいい」と言われる理由や、本当に始めるべき人・おすすめしない人の特徴、初心者が失敗しないためのポイントをファイナンシャルプランナーの視点からわかりやすく解説します。

結論|新NISAは「やめたほうがいい制度」ではない

まず結論

  • 新NISAは長期の資産形成を支援する制度
  • 「やめたほうがいい」と言われるのは制度ではなく投資方法に問題がある場合が多い
  • 生活費まで投資したり短期売買をしたりすると失敗しやすい
  • 長期・積立・分散投資を基本にすれば活用しやすい制度

新NISAは、投資で得られた利益が非課税になる制度です。

ただし、投資である以上、元本保証ではありません。そのため、「絶対に増える制度」と誤解して始めると、相場が下落したときに後悔してしまうことがあります。

制度の特徴を理解し、自分に合った運用方法を選ぶことが大切です。

新NISAが「やめたほうがいい」と言われる7つの理由

① 元本保証ではない

新NISAは預金ではなく投資制度です。

購入した投資信託や株式は価格が変動するため、元本割れする可能性があります。

そのため、「損をしたくない」という人からは「やめたほうがいい」と言われることがあります。

② 相場が下落すると資産が減ることがある

株式市場は景気や金利、世界情勢などさまざまな要因で価格が変動します。

購入後に価格が下がることも珍しくありません。

短期間だけを見ると損失になることもあるため、「怖い」と感じる人もいます。

③ 短期間で大きく増やす制度ではない

新NISAは長期・積立・分散投資を前提として作られています。

数か月で資産を倍にするような制度ではありません。

短期間で利益を求める人ほど、「思ったより増えない」と感じやすくなります。

④ SNSの情報だけで始める人が多い

SNSでは「この銘柄だけ買えば大丈夫」「絶対に儲かる」などの情報が拡散されることがあります。

しかし、投資には絶対はありません。

十分に調べずに人気だけで商品を選ぶと、思わぬ損失につながる可能性があります。

私はFPとして相談を受ける中でも、「SNSで勧められたから購入した」というケースを見かけます。しかし、投資で大切なのは他人の成功例ではなく、自分の資産状況やリスク許容度に合った商品を選ぶことです。

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⑤ 生活費まで投資してしまう人がいる

新NISAは余裕資金で行うことが基本です。

生活費や急な出費に備えるお金まで投資してしまうと、相場が下落したタイミングで売却せざるを得なくなることがあります。

まずは生活防衛資金を確保したうえで、新NISAを始めることが大切です。

⑥ 商品選びを間違える人がいる

新NISAでは多くの商品を購入できますが、どの商品でも同じ成果になるわけではありません。

テーマ型ファンドや特定の業種・国へ集中投資する商品は値動きが大きくなる場合があります。

初心者は、まず分散投資がしやすいインデックスファンドから検討する方法もあります。

⑦ 暴落すると途中でやめてしまう人がいる

相場は長期的に見ると上昇と下落を繰り返します。

しかし、暴落時に不安になって売却してしまうと、その後の回復局面の利益を得られないことがあります。

新NISAは短期売買ではなく、長期保有を前提に活用する制度です。

新NISAがおすすめな人

向いている人

  • 長期で資産形成を考えている人
  • 毎月積立投資を続けられる人
  • 老後資金を準備したい人
  • 預金だけでは不安な人
  • 非課税制度を活用したい人

新NISAは、5年後や10年後ではなく、20年後・30年後を見据えた資産形成との相性が良い制度です。

 

新NISAを始める前にチェック!

次の5項目に3つ以上当てはまる場合は、今すぐ始めるより家計を整えることを優先しましょう。

  • □ 生活費まで投資しようとしている
  • □ 元本保証がないと不安で眠れない
  • □ 数か月で大きく儲けたいと思っている
  • □ 値下がりするとすぐ売ってしまいそう
  • □ SNSやYouTubeの情報だけで商品を選ぼうとしている

1~2項目なら、少額の積立投資から始める方法もあります。

新NISAをおすすめしない人

慎重に考えたい人

  • 生活費まで投資する人
  • 数か月で大きく儲けたい人
  • 元本保証を求める人
  • 価格変動に耐えられない人

これらに当てはまる場合は、新NISAを始める前に家計や投資目的を整理したほうが安心です。

私はファイナンシャルプランナーとして資産形成の相談を受ける中で、「新NISAを始めるべきか迷っています」というご相談をいただくことがあります。そのような場合は、まず生活防衛資金を確保し、無理のない金額から積立投資を始めることをおすすめしています。

初心者が失敗しない始め方

初心者は、最初から個別株へ集中投資するよりも、インデックスファンドを積立で購入する方法が一般的です。

私はFPとして相談を受ける中でも、「最初から大きな金額を投資する必要はありません」とお伝えしています。

毎月5,000円・1万円・3万円など、自分の家計に無理のない金額から始める方法でも十分です。無理のない金額から始め、投資に慣れてから積立額を増やす方法でも十分です。

また、長期の資産形成では、短期的な値動きよりも継続することが重要です。

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楽天証券で始めるメリット

楽天証券では、新NISA対象の投資信託や国内株式・米国株を幅広く取り扱っています。

  • 新NISA対応
  • 100円から積立投資が可能
  • 楽天ポイント投資に対応
  • 投資信託の取扱本数が豊富

初心者でも少額から始めやすく、長期・積立投資を続けやすい環境が整っています。

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よくある質問

新NISAは本当にやめたほうがいいのですか?

いいえ。制度そのものが悪いわけではありません。投資のリスクを理解し、長期・積立・分散投資を基本に活用することが大切です。

新NISAは損をすることがありますか?

あります。投資である以上、価格が下落して元本割れする可能性があります。

毎月いくらから始めればいいですか?

無理のない金額で始めることが重要です。毎月5,000円や1万円程度から積立を始める人も多くいます。

オルカンだけでも大丈夫ですか?

資産形成を目的とする初心者には、有力な選択肢の一つです。ただし、自分のリスク許容度に合わせて商品を選びましょう。

暴落したら売ったほうがいいですか?

長期投資を前提としている場合は、短期的な値下がりだけで判断せず、投資目的を再確認することが大切です。

新NISAは何歳から始めるのがおすすめですか?

18歳以上であれば利用できます。一般的には、早く始めるほど長期運用の時間を確保しやすく、複利効果も期待しやすくなります。

新NISAはやらない方が得をする人はいますか?

はい、短期間で大きな利益を求める人や、生活費まで投資しようとしている人、元本保証が必要な人は、新NISAを始める前に家計や投資目的を見直した方がよい場合があります。一方、長期・積立・分散投資を続けられる人にとっては、活用しやすい制度です。

結局、新NISAは始めるべき?

新NISAは「やめたほうがいい制度」ではありません。ただし、短期間で利益を求める人や生活費まで投資してしまう人には向いていません。一方、長期・積立・分散投資を続けられる人にとっては、将来の資産形成に役立つ制度です。

新NISAは途中でやめても大丈夫ですか?

はい。積立を停止したり保有商品を売却したりできます。ただし、一度売却した非課税投資枠はその年の再利用はできません。売却する前に投資目的を確認しましょう。

まとめ

  • 新NISAは「やめたほうがいい制度」ではない
  • 失敗する人の多くは投資方法に原因がある
  • 生活費まで投資しないことが大切
  • 初心者は長期・積立・分散投資を基本に考える
  • 自分のリスク許容度に合った商品選びが重要

新NISAは、長期の資産形成を支援するために設けられた制度です。

「やめたほうがいい」と言われる背景には、元本保証ではないことや短期間で利益を期待してしまうことなどがあります。

制度を正しく理解し、自分の目的やリスク許容度に合った商品を選び、長期・積立・分散投資を続けることが、将来の資産形成への近道といえるでしょう。


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執筆実績

柴沼直美は金融情報メディア ファイナンシャルフィールドでも、資産形成・新NISA・家計・相続などに関する記事を執筆しています。

出所

  • 金融庁「NISA特設ウェブサイト」
    https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/
  • 金融庁「つみたて投資枠対象商品」
    https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/products/
  • 一般社団法人 投資信託協会「投資信託の基礎知識」
    https://www.toushin.or.jp/
  • 金融庁「NISAを知る」
    https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa/

 

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